さくら薬局：
職員には、厚生労働省が公開している資料を読み込んでもらうことで概要は理解してもらえました。自施設のレセコンの仕様と合わせた運用フローに落とし込む点では、多少試行錯誤しましたが、システム開発担当者と連携を取りながらフローを取りまとめ、既存の業務とほとんど変えることなくできたため、大きな混乱なく運用できています。

アイランド薬局：
近隣の病院で、病院の職員をデモ患者として実際の電子処方箋を発行いただきました。それを使って、職員全員で集まって調剤データの登録や送信などの工程を確認しました。システムの操作自体は難しくないので、職員だけでもスムーズに理解できました。

さくら薬局：
受付やデータの入力作業、HPKIカードの認証作業などは多少変わりましたが、基本的な業務自体が大きく変わったわけではないので、今までの業務の延長線上で行うことができています。電子処方箋の導入を迷っている薬局の中には、業務のイメージが付かないが故に非常にハードルを感じている施設もあるのかもしれませんが、どの施設でも導入前後で業務内容はそこまで変わらないと思います。

アイランド薬局：
まずは、ポスターなどの掲示物で啓蒙して、興味を示された患者さんには電子処方箋のメリットなどを説明するようにしています。「お薬のデータが蓄積されることで、より安全にお薬が飲めますよ」とメリットを説明すると、特に患者さんの反応が良い印象です。病院で医師から説明を受けて興味を持たれた患者さんもいるので、患者さんへの周知には病院側の協力も必要だと感じています。

さくら薬局：
お隣の公立岩瀬病院とアイランド薬局須賀川店と、地域としての円滑な運用に向けた情報共有のために3施設定例会を実施していました。そのなかで、患者さんへの対応の見直しにつながったことがありました。具体的には、病院を受診後に当薬局に来局した患者さんのなかに、電子処方箋を選択したら事前に処方箋データが薬局に送付され調剤されると勘違いしていた方がいたため、病院側・薬局側でどのように対応すべきかを検討しました。最終的に、病院側で患者さん向けに電子処方箋の仕組みを説明するチラシを作成して周知してもらうことになり解決しました。地域一体となることで、円滑な運用につながると思います。

アイランド薬局：
運用開始初期は、エラーが発生した際に、3施設定例会で当施設だけのエラーか、さくら薬局でも発生しているエラーなのかを確認させてもらえたことで、原因の切り分けに繋がり大変助かりました。また、地域の薬剤師会を通して他の電子処方箋対応薬局とも連携を取ることで、地域で事例の共有も行っています。電子処方箋に関する連携を行った結果、施設同士のコミュニケーションが円滑になって電子処方箋に関すること以外でも気軽に話を聞きに行けるようになったと感じています。

アイランド薬局：
導入した効果を最も感じるのは、重複投薬等チェックができるようになった点です。当薬局だと月に1,2件の重複投薬を未然に防げています。例えば、下痢止めの調剤をしようとしたところ他薬局で同一成分の薬が調剤されていることが重複投薬等チェックで発覚し、当薬局での調剤を取りやめたケースがありました。これまではお薬手帳を見返したり患者さんにヒアリングしたりしないと分からなかった重複投薬が、アラートひとつで気付けるようになったのは大きな効果だと思います。

さくら薬局：
当薬局では、導入当初、いつもは違う薬局でお薬をもらっているが、電子処方箋に対応していたから当薬局に来たというケースが1日に5件程ありました。周辺の薬局が導入していない地域で率先して導入すれば、患者さんの獲得や知名度の向上にも繋がる可能性があるので、まだ導入していない薬局はビジネスチャンスと捉え、導入しても良いのではないでしょうか。

アイランド薬局：
電子化が更に進むことを期待しています。薬局は小さな施設が多いので、データで管理できるようになることでペーパーレス化にも繋がり、処方箋の保存に関する負担がだいぶ軽減されると考えています。また、地域の特性として東日本大震災や台風による大雨を経験している我々からすると、データがクラウド上に残ることで、災害時でも、直近に処方されたお薬を含めた過去のお薬情報等を確認して安心して調剤できるようになると期待しています。

さくら薬局：
今後、電子処方箋とオンライン服薬指導との掛け合わせが浸透することで、患者さんが物理的な距離に縛られることなく、個人のニーズに合わせてがんや腎臓など特定の分野に強い薬局を選べるようになることを期待しています。今は医療機関や自宅の近くでかかりつけ薬局をもちますが、電子処方箋によって症状に特化した薬局を選ぶことが薬局選びの新たな選択肢になり、薬局の役割も変わっていくと思います。

さくら薬局：
今後医療機関で電子処方箋の導入が進んだ際、薬局で電子処方箋が導入されていないことを理由に、患者さんが本当に行きたい薬局に行けなくなるケース出てくる可能性が考えられます。これは患者さんに大きな負担を与えるので、薬局が絶対に避けなければならない事象です。患者さんに高い安全性を担保するためにも、地域一体となってお薬の情報を蓄積することで、電子処方箋の効果を最大限得られるように、未導入の薬局には積極的に導入を検討してほしいです。