オンライン資格確認と
電子処方箋の事例を
紹介します
導入及び運用済みの医療機関・薬局の事例を
それぞれ紹介
ピックアップ事例
オンライン資格確認
医師・医事課・受付が「三位一体」で取り組むマイナ活用。マイナ保険証を使いやすい環境を病院全体で整え、利用率の向上を目指す
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）
三島総合病院 (2026年3月掲載)
JCHO三島総合病院は、三島市唯一の公的病院であり、「良質で思いやりのある医療の提供」を基本理念として地域住民の健康増進に寄与しています。高齢化が急速に進む静岡県東部において、地域の住民・行政・関係機関と連携しながら、安心して暮らせる地域づくりに貢献しています。
電子処方箋
院内全体で密なコミュニケーションにより運用を確立。患者さんへの丁寧な周知により電子処方箋の利用促進へ
広島市立北部医療センター安佐市民病院 広島県広島市
(2023年2月掲載)
広島市立北部医療センター安佐市民病院は、2022年5月に旧安佐市民病院の移転・再編し、広島県北西部の診療圏をカバーする中核病院として高度急性期・急性期医療を担っています。
オンライン資格確認
資格確認のタイミングを見直すことで、患者の待ち時間を短縮し、医師による診療・薬剤情報の閲覧が行える仕組みへ。
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）
東京山手メディカルセンター (2026年3月掲載)
JCHO東京山手メディカルセンターは、東京都区西部二次医療圏の急性期病院です。地域の中核病院として、地域医療・在宅医療に携わる医療機関とも協力しながら、医療・介護・福祉等のサービスが滞りなく提供できる「未来志向の地域包括ケアシステム」の構築を目指しています。
電子処方箋
オンライン資格確認の次は電子処方箋と確信。
クリニックが比較的落ち着いた時期からの早期導入を決心
たかさきクリニック 耳鼻いんこう科・アレルギー科
長崎県佐世保市 (2023年10月掲載)
たかさきクリニック耳鼻いんこう科・アレルギー科は、乳幼児から高齢者まで幅広い患者さんを受け入れ、地域医療に貢献してきました。2023年5月に電子処方箋を導入し、周辺の薬局とも調整しながら、長崎県内の医療機関で最も早く電子処方箋を中心とした処方を行っています。
オンライン資格確認
マイナンバーカードと診察券の一体化後に、 マイナ保険証利用率が１ヵ月で5.5％上昇。 患者の利便性向上と業務効率化のために、医療DXを積極的に推進
国立大学法人 千葉大学 医学部附属病院 (2025年12月掲載)
国立大学法人 千葉大学 医学部附属病院（以下、千葉大学医学部附属病院）は、特定機能病院として高度医療を提供し、周辺の医療機関と連携して地域医療を支えています。大学病院として診療のみならず教育や研究も担っていることから、組織全体として業務効率化やシステム化のニーズが大きく、医療DXに積極的に取り組んでいます。
電子処方箋
地域一体となった円滑な運用のために、周辺施設と密な情報共有を実施。現行業務に沿った業務フローにより負担の無い運用を実現
福島県須賀川地域 (2023年9月掲載)
福島県須賀川地域（須賀川市・岩瀬郡鏡石町）では、2023年8月末時点で、医療機関2施設と薬局15施設が電子処方箋を導入しており、なかでも、さくら薬局 須賀川北町店とアイランド薬局 須賀川店は早期に電子処方箋の運用を開始しています。両薬局は、公立岩瀬病院の近くに店舗を構え、須賀川地区でかかりつけ薬局を担っています。電子処方箋の導入からこれまで運用してきた中で実感した、電子処方箋を導入したからこそ得られた効果や、今後の拡大に向けた期待について、両薬局からお話を伺いました。