オンライン資格確認の導入が義務化されたことを受けて、電子処方箋も同じように急速に導入が進むだろうと予想し、早期に導入することを決めました。当施設は、診療科の特性から、毎年秋から冬にかけて外来の患者さんが増える傾向にあります。患者さんの多い時期に電子処方箋を導入すると、職員が運用に慣れる過程で患者さんに迷惑がかかるのではと考え、外来が落ちつく春のタイミングで導入しました。ちょうどシステム事業者のオンライン資格確認の導入作業が落ち着くタイミングと重なったこともあり、スムーズに導入を行うことができました。今後、導入が加速化していくことを考えると、システム事業者と早い段階から相談し、早期に導入するのが良いかもしれないですね。

私も職員も普段からパソコンやスマートフォンを使っていることもあり、ITに対する抵抗感はそこまでなかったため、導入すること自体にハードルは感じていませんでした。実際の導入作業も、電子カルテのシステムをアップデートする程度だったので、想像していたより簡単でした。操作方法については、マニュアルを見るだけではなく、実際に職員や家族に処方箋を出し、一連の操作を試すことで理解を深めました。実際の作業としては処方時にパソコン上でクリックする箇所が数カ所増えた程度でしたし、過去の処方・調剤情報の閲覧に関しても、これまでオンライン資格確認等システムの機能で過去の薬歴を確認していたため、すぐに慣れることができました。既にオンライン資格確認を導入している施設は、ハードル無く導入できると思います。

導入を決めた際に、当クリニックで電子処方箋を発行するのであれば、近隣薬局で電子処方箋を受け付けられたほうが患者さんにとっても良いと思ったので、周辺の薬局に声をかけてみました。そのなかで、隣接する、のどか薬局　田原店でも電子処方箋を導入していただけることになり、受入体制が整ったタイミングで運用を開始しました。患者さんに初めて電子処方箋を発行した際は、うまく発行できているか、薬局で受付ができているかを、職員に薬局まで確認しに行ってもらったりもしました。問題なくできていたのでそこまで心配する必要はなかったです。

患者さんが電子処方箋を選択した場合、電子処方箋の受付に対応していない薬局では調剤を受けられないので、電子処方箋を使ってくれた患者さんが混乱しないためにも、周辺の薬局とコミュニケーションを取って、どの薬局が電子処方箋に対応しているかを把握することが重要です。まずは、近隣の薬局とコミュニケーションをとり電子処方箋に対応してもらうことで、その薬局を利用する患者さんに安心して電子処方箋を案内できるようになり、円滑な運用ができると思います。当クリニックでは、導入後、近隣の薬局に向けた暑中見舞いに、５月から電子処方箋を発行しているので対応可能な薬局は一報いただきたいとメッセージを添えました。導入後も対応可能な薬局とコミュニケーションをとれるよう、意識しています。

処方箋を電子処方箋にするか、紙の処方箋にするかについては、現在（2023年8月末時点）は、患者さんにより正しく理解していただくため、診察時に医師から患者さんに確認を取っています。具体的には、薬を何日分処方しますねという会話の中で患者さんが調剤を受ける薬局を確認し、電子処方箋に対応している薬局だった場合、電子処方箋の仕組みが、発行形態が電子又は紙に関わらず、患者さんの過去のお薬の情報に基づくより良い医療の提供に繋がることを伝えます。その上で、処方箋を電子で発行することも可能であることを説明し、電子処方箋を発行することの了承を得るようにしています。基本的に、高齢の方も含めて理解いただき、全体の約3分の1の患者さんに電子処方箋を発行しています。

また、当クリニックでは独自に広報誌を作成して患者さんに配布しており、その広報誌でも、マイナンバーカードの保険証利用の推奨や、当クリニックが電子処方箋に対応していることを掲載する予定です。

重複投薬等チェックの効果が現れてくることに一番期待しています。患者さんの中には、お薬手帳をお持ちでも、調剤されたお薬が書かれたシールを貼っていない方もいるため、お薬手帳だけでは分からないこともあるのが現状です。耳鼻咽喉科で処方するお薬は、内科や小児科で処方されたお薬（抗アレルギー剤、抗ヒスタミン剤など）と重複することが多いので、電子処方箋を導入する施設が増えて、患者さんのお薬の情報が他施設とも共有されれば、重複投薬や併用禁忌を防止できると考えます。そのためにも、まずは自分が積極的に導入したことに、他施設が続いてくれることを期待しています。また、長崎県は島が多く、オンライン診療やオンライン服薬指導の普及が重要だと考えています。電子処方箋を活用すれば、処方から調剤まで一気通貫してオンラインでの対応が可能となるため、電子処方箋が大いに役立つと考えています。

地域の中核となる医療機関が電子処方箋を導入すれば、同地域の薬局の導入もさらに進むと思います。とは言え、他施設の導入を待っていても導入が遅れる一方なので、周辺の施設が導入していなくても、まずは自分が処方したお薬の情報を他施設にも共有できるようにしておくこと、他施設の処方・調剤情報を確認できる仕組みを整備しておくことが大切だと思います（電子処方箋を導入すれば、処方箋の発行形態が紙の場合でも処方・調剤情報が登録される）。現在、医療機関と薬局間ではFAXで情報をやり取りすることも多いですが、若い世代にはFAXを使ったことが無い人もいるという話を聞くと、将来的にオンラインだけで情報をやり取りする仕組みは必ず必要になってくると考えます。将来の世代が安心して医療を受けられるように、新しい仕組みを導入してインフラを整えることが我々の義務だと思っています。